【ECは1事業として捉える!?】ECを始めるなら別会社をつくりなさい|岩井淳行

ECを始めるなら別会社をつくりなさい
  • ECを展開しているが、どうしたら伸ばせるのか?と、悩んでいるご担当者や経営者の方も少なくないと思います。今後、ニューノーマル時代の趨勢を見ても、ECは確実に対応しておきたい分野だと思います。いかにすれば、うまくいくか・・
  • 実は、ECこそ、1事業として捉えるとうまくいくことがあります。
  • なぜなら、既存の小売事業と利用する組織能力や、必要な組織文化や、ブランドさえ違ってくる可能性があるためです。
  • 本書では、ECコンサルタントである岩井淳行さんが、ECの展開のノウハウだけではなく、心構えを語ってくれます。
  • 本書を通じて、いかに1つの事業としてECを捉え、確実にビジネスとして成立させていくときの考え方にふれることができるでしょう。

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ECを「事業」として認識する。

ECもひとつの「事業」であり、ECサイトはひとつの「店舗」なのです。

ECを「事業」として認識する

とはいえ、ECをひとつの事業として認識するのってどういうこと!?ってお思いの方は多いと思います。既存事業の延長線上で考えてしまっては、ECもうまくいきません。ECには、ECならではの発想と管理が必要なのです。

ECを「事業」として認識するメリットとは?!

EC事業部を社外に持つようになった最終形態として、「EC事業部を別会社にする」ことについて、もう少し掘り下げてみましょう。

EC事業部を別会社化するという戦略

岩井淳行さんは、ECを1事業として捉えるとき、区分けした組織に権利を移譲するべきだというスタンスに立っています。極論、1つの別会社を作って、全てを権限委譲するという考え方にもたちます。

一般的に、事業部制を取ったり、カンパニー制(別会社として分社化)を取ったりすることで得られるメリットは、組織面、ブランド面、財務面などで語られることが多いです。

組織が区分けされることで、これまでの小売商売と異なるロジックで、事業のジャッジをすることができたり、企業文化の悪影響を受けずにすみます。ブランド面でも同じように、既存のブランド活用をせずとも独自ブランドで斬新な戦略をとることも可能になります。また、財務管理においても、投資とリターンを単体で検討でき、ECならではのROI基準の設定と、時系列目標の設定で、円滑な運用と永続性が確保されることが期待できます。

そして、岩井淳行さんは、これらの事業を自社だけではなく、外部と連携して進めることをおすすめしています。

ECの専門家を入れる。

常に時代に合わせて戦略やデザイン、運営方針などをブラッシュアップしていかないといけないとすると、豊富な知見と最新の情報をキャッチアップできる体制が必要になります。そのときにEC事業部を社外に持つことが有効な選択肢になりえるのです。

EC事業部を社外に持つという選択

ECは成長産業です。コロナ禍を経て、ニューノーマル時代となり、さらに飛躍しています。このような市場においては、新しい技術が日進月歩で作られたりするので、専門家にキャッチアップとコンサルティングを依頼するのも大切な心構えとなるでしょう。

しかし、そこ場合でも、商品やサービス、顧客については最も事業部・事業会社である自分たちが理解しているのだ!という自負を保つ活動が大切でしょう。あまりに、外部代理に頼りすぎるのは、だれにとっても良くない結果となりがちです。

過去の投稿「【この本こそ、D2Cの教科書かも!?】ひとりEC|三浦卓也」でも、ECの運用の仕方について大切な心構えが示されていました。ぜひご参照下さい。

まとめ

  • ECを「事業」として認識する。――ECはひとつの独立した事業としてとらえ、既存の小売ビジネスから分けて構築・管理することが大切です。
  • ECを「事業」として認識するメリットとは?!――組織面、ブランド面、財務面などECならではの発想や管理をしやすくすることが可能です。
  • ECの専門家を入れる。――日進月歩のEC技術を積極的に取り入れるためにも、外部の専門家の活用をしましょう。

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