【この革命の本質を知っているか！？】仮想通貨とWeb3.0革命｜千野剛司

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そもそもWeb３とは何なのか？

千野剛司さんは、このような言葉で説明します。

基本的には、国や企業など巨大な既得権益層から個人が権利を取り戻す動きなのです。

プロローグ

この動きのきっかけとなったのが、リーマンショックに端を発する２００８年の世界的な金融危機でした。

リーマン・ショックが起きた翌年の２００９年、ビットコインは誕生しました。それは、「大きな政府」の失敗による金融危機に対する反感であり、民主主義的なプロセスを経て選ばれたわけではない中央銀行のエリートが作る金融政策によってお金の価値が左右されることに対する抗議であり、既存の非効率で不透明な金融システムに対する疑問が形になったものでした。

プロローグ

２０１７年くらいまでは日本が仮想通貨をリードしていたが・・

不思議なことにビットコインの創設は、サトシナカモトという日本人名を名乗る人物によるものだとされています。サトシナカモトは、実在するのかしないのかも定かではないのですが、誰が作ったにせよ、日本人名が付与されるということは、ビットコインが生まれた当時、日本というカルチャーが世界に提供している未来観が、一定あったものと推察されます。

世界で初めて、仮想通貨に関する法律規制が行われたのもの日本であり、これは規制というよりも、世界で初めてその存在を国が認識したということで、歓迎されたようです。

しかし、その後、この規制の存在が時代についていけず、さらに、暗号資産のハッキング流出などの事件が起きたことで、残念ながら日本人の暗号資産（仮想通貨）に対するイメージは、悪いものになってしまいました。いまでも、「怪しい投資商材」というイメージがつきまといます。

残念ながら、日本ではWeb３という言葉が先走っており、プロジェクトごとに「十分に分散化されているのか」といった視点での議論はあまり見受けられません。実際、ブロックチェーンやＮＦＴという言葉を使っていてもプロジェクトの中身はWeb２のままというケースが少なくないように感じます。

再びガラパゴス化する日本企業

こうして今現在の日本では、「仮想通貨」の本質を真剣に考える土壌が失われて、Web３で実現されうる「分散型社会」の本質と向き合う機会が喪失していると、千野剛司さんは言っています。

執筆時点でボアード・エイプ・ヨット・クラブの時価総額は３８億ドル、日本円にして４６７５億円です。評価額が１００億ドル以上のデカコーンはおろか１０億ドル以上のユニコーンが少ないことが課題の日本において、ＮＦＴ×ＤＡＯに挑戦しない理由はないのではないでしょうか。

プラットフォーム競争の二の舞いになってはいけない

ボアード・エイプ・ヨット・クラブというのは、エイプコインというガバナンストークンを発行する団体です。ＮＦＴの所有者には、所有量に応じてエイプコインが割り当てられ、これを通してＤＡＯ（分散型自立組織）を目指すものです。

いまや、当団体のような組織が自然発生するアメリカが、当該市場を席巻しています。理由は、２０２１年に相次いで、機関投資家や大手金融機関が、ビットコインを始めとする暗号資産への注目、あるいは実際の利用を加速させたことにあります。

まだ、変えられる。変えるならいま！

課題は政府や行政、日本人の意識の変化によって解決できます。これによって、現在の仮想通貨やWeb３の先進国と対等に戦える土台ができるでしょう。

日本は世界の憧れ？

そして、そこから一歩抜け出すために千野剛司さんも、ポップカルチャーに注目しています。日本は、規制や補助などとは関係なく、自国のコンテンツカルチャーを自由に発展させてきました。子どもも大人も夢中になれるコンテンツは、世界に輸出されて、多くの人の時間消費に一役買っています。ＮＦＴでデジタルコンテンツを所有することに着目が及ぶ世の中になり、かつ、メタバースの進展でそれらを消費できる社会が訪れる中で、もう一度、日本のカルチャーに注目が集まる可能性があります。そして、汎用型ＡＩが生み出す、余剰時間は、そのままコンテンツ消費時間にあてることができるでしょう。

これらの主張は、実は多くのメタバース、Web３書籍で共通しています。過去の投稿「【１００兆円市場にどう向き合う？】60分でわかる！メタバース超入門｜武井勇樹」「【新時代の教育方針とは！？】新版 超ヒマ社会をつくる｜中村伊知哉」でも取り上げておりますので、併せてご拝読いただくことをおすすめします！！

まとめ

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