【小さな会社こそ、広報を活用せよ！？】小さな会社・逆襲の広報PR術｜野澤直人

小さな会社の社長が、やるべき２つのこととは！？

広報PRの世界にパラダイムシフトが置きています。「マーケティングPR」から「経営戦略としての広報PR」へ。単にマーケティング（ものやサービスを販売する）の手段としての広報PRをとらえるのではなく、経営戦略のひとつとして広報PRを捉えて実行することで、より大きく、多様なメリットを享受できるようになります。

本書では経営者が行っていくべきこととして、２つを規定します。

• １．売上の向上
• ２．広報PRによってブランドを作ることです。

広報PRによってブランドが構築されれば、結果的に営業効果、採用効果、ＩＲ効果を期待することが可能になります。経営者が広報PRをより良く理解し、戦略展開することが重要です。

広報PRで一石何鳥も狙うべし

【10】＜小さな会社＞は２つのことだけを考えればいい

メディア担当のインサイトを知ることが最も重要！？

また、大企業と小さな会社では、広報PRのやり方がことなります。それは自社内のリソースの問題（大企業はリソースが潤沢であり、中小企業・ベンチャー企業では逆）にも起因しますが、実は、メディア担当のインサイト（本音）も異なるからです。

マスコミ関係者、特に報道に携わる記者や編集者、テレビディレクターといった人たちは、主に「特ダネ」や「スクープ」をとるために仕事をしています。

【２】一斉配信された情報に価値はない

そのために、リークに近い形で、情報を届けることがとても効果的です。

また同時に、記者は「特オチ」といって他メディアが取り上げた内容を自社メディアが取り上げていないことを恐れます。

当然大企業の動向に関しては、多くのメディアが注目しているため、記者もリリースをくまなくチェックします。一方で、中小企業、ベンチャー企業のリリースについては、特段ニュース性がなくては、取り上げる理由はないのです。

このメディア担当者の立場をよく理解しながら、アプローチを考えていくことがポイントです。

大切なことは、すべてのメディアを網羅的にアプローチするのではなく、自社や自社が展開する事業に興味のある対象を選ぶ必要がありますし、切り口も担当者の興味の範疇に設定する必要もあります。届け方も、一斉配信と言うかたちではなく、一人ひとりの記者を特定し、メディアリストを構築の上、One on Oneでアプローチする方が、確度が高まります。

具体的に広報PRについてやるべきこと、ステップとは！？

上記のような前提で、小さな会社にとって大切な広報PRのステップは次のような流れになります。

• １．報道分析――自社に興味・関心を持つ可能性のあるマスコミ関係者を探し出す
• ２．電話プロモート――リストアップしたマスコミ関係者に電話でコンタクトする
• ３．メディアキャラバン――マスコミ関係者と面談して、情報提供と取材依頼をする
• ４．ＰＤＣＡ――発信する情報やメディアリストを更新しながら、継続的に報道を実現させる
• ５．報道連鎖――マスコミ報道の連鎖を起こすことで、大量のマスコミ露出につなげる

一斉配信ではなく、One on Oneの情報提供を意識しましょう。メディアの担当者をマーケティング的なターゲットとしてとらえれば良いと思います。その場合、STPが前提になりますね。

• Ｓ→セグメンテーション；どんなメディアのジャンルを狙っていくか？（マーケティング戦略、営業戦略と連動します）
• Ｔ→ターゲティング；その中で具体的にどのメディアにアプリーチするか？
• Ｐ→ポジショニング；結果的に、報道界隈・メディア内でどんなポジションを構築するか？

これらをプランニングの前提にしてみましょう。

実際に、これらを考えながら、広報PRをしていきますが、基本は次の業務を推進することです。

ひとつ目に「ネタづくり」。
２つ目に「的確なプレスリリースを書く」
そして３つ目に、それを「マスコミに上手に伝える」こと。これだけです。

【10】＜小さな会社＞は２つのことだけを考えればいい

プレスリリースを起点としたPR手法については、過去の投稿「【広報機能をこれから保有するベンチャー企業必見！】話題にしてもらう技術～90.5％の会社が知らないPRのコツ｜加藤恭子」も大変おすすめです。ぜひご覧ください。

まとめ